文字サイズ

情報セキュリティ

情報セキュリティの相談やコラム、ニュースなど旬な話題や情報をお届けします。情報セキュリティに関連した無料相談も受付中です!専門のアドバイザーがお答えします。

コラムサムネ

情報セキュリティ

2017.09.28

サイバーセキュリティの被害事例と必要性

皆様はサイバーセキュリティという言葉をご存知でしょうか?サイバーセキュリティとは、コンピュータに対するハッキングや破壊、情報漏洩、情報の改ざんといったサーバー攻撃から身を守ることを指します。

2015年には経済産業省と情報処理推進機構が「サイバーセキュリティ経営ガイドライン」を策定しました。組織の情報漏洩などが頻繁に発生している昨今、経営者が果たすべき責任の一つとして、サイバーセキュリティがあります。
それを広く実行させるために、経済産業省と
IPAが共同で公表したのが、「サイバーセキュリティ経営ガイドライン」です。ITが生活の一部となり、今はいたるところにサイバー攻撃の可能性があります。現在、サイバーセキュリティの強化、対策が急務になっています。多くの経営者が、いまだに自分のところは大丈夫と考えています。しかし、日本での事例を挙げると、多くの会社がサイバー攻撃を受けていることを実感するはずです。



出展:情報処理推進機構<情報セキュリティ サイバーセキュリティ経営ガイドライン解説書>
https://www.ipa.go.jp/security/economics/csmgl-kaisetsusho.html

■サイバー攻撃の被害事例

アメリカのYahooがサイバー攻撃の被害に会い、5億人分の個人情報が流出したという事件は、昨年2016年の9月に発生しました。
いくつか日本国内の事例も挙げます。

20159月:千趣会の出産祝いギフトサイトに不正アクセス
201510月:東京大学の学内メールサーバに不正アクセス、3万件以上の個人情報が流出
20154月:株式会社サンリオでは「サンリオ株式ポイント倶楽部」から6000人以上の個人情報が流出
20143月:下着メーカーのワコールのサーバーに不正アクセス。関連するサイトの閉鎖を余儀なくされる

20156月:日本年金機構のサーバーに不正アクセスがあり、125万人の年金情報が流出

こうしてみると、サイバー攻撃は人事ではないと感じないでしょうか?ここで挙げた事例の他にも多数のサイバー攻撃が報じられています。企業にとっては、何もおきなければただのコストにしか感じられない場合もあるかもしれません。ですが、いざ何かが起こってしまってからでは遅いのです。サイバー攻撃は、自社の被害だけでなく、パートナー企業や顧客、グループ企業など多くの関係各所に影響を与える可能性を孕んでいます。

サイバー攻撃への防御は、経営者が果
たすべき義務でもあるといえます。サイバーセキュリティは保険のようなもので、何かあったときに初めてその価値が示されます。まだサイバー攻撃に対する対策を講じていない企業も考えてみることをお勧めします。

米ヤフー、5億人分の個人情報流出 サイバー攻撃か 
https://www.nikkei.com/article/DGXLASGN22H29_T20C16A9000000/

 

 

新着相談

「情報セキュリティ」カテゴリで

積極的に活動しているアドバイザー

ビジネス

アドバイザー登録数:
253
無料相談件数:
453
コラム登録件数:
361